ブラックリストでも家を借りたい！審査に通る条件と不動産会社の選び方

信用情報に傷がある、いわゆるブラックリスト状態でも賃貸物件を借りることは可能です。本記事では、審査に通るための具体的な条件や対策、不動産会社の選び方、保証人や家賃保証会社の活用方法まで詳しく解説します。

１．ブラックリストとは？賃貸契約との関係

「ブラックリストに載っていると賃貸の審査に通らない」とよく言われますが、そもそもブラックリストとは何を指すのでしょうか。ブラックリストの概要と、それが賃貸契約の審査にどのように関係してくるのかをわかりやすく解説します。

①信用情報における「ブラックリスト」の意味

「ブラックリスト」とは、正式な制度名ではなく、信用情報機関に金融事故情報が登録された状態を指す俗称です。

例えば、クレジットカードやローンの滞納、債務整理、自己破産などを行うと、個人信用情報に記録され、いわゆる「ブラック」と呼ばれます。

この状態になると、新しいクレジットカードやローンの審査が極めて通りにくくなります。

②金融ブラックと賃貸の審査はどう違う？

金融機関が見るのは「信用情報」ですが、賃貸物件の審査は主に家賃支払い能力と生活状況です。
ただし近年は「家賃保証会社」を通すケースがほとんどで、この家賃保証会社が信用情報を確認することがあるため、ブラック情報が影響する場合があります。

③審査で重視されるのは「家賃支払能力」

家を借りるときの審査で最も重要なのは「安定して家賃を払えるか」です。
会社員であれば収入証明、アルバイトでも安定した勤務実績があれば評価されます。ブラック情報があっても、毎月の家賃が支払えると判断されれば契約できる可能性は十分にあります。

２．ブラックリストだと家を借りられないのか？

信用情報に傷があることで審査が厳しくなるケースはありますが、必ずしも賃貸契約が不可能になるわけではありません。この項目では、ブラックリスト状態でも家を借りられる可能性や、審査に影響を与える要因について詳しく解説します。

①借りられないケース

・家賃保証会社が信用情報を重視している場合

・過去に「家賃滞納」をして強制退去になった履歴がある場合

・無職・収入ゼロで支払い能力が示せない場合

このような場合は、一般的な不動産会社経由の賃貸は難しくなります。

②借りられるケース

・連帯保証人を立てられる場合

・家賃を前払いできる場合（半年分など）

・家賃保証会社が信用情報ではなく、現在の収入を重視する場合

③ブラック状態でも賃貸契約できた事例

・自己破産後、アルバイト収入で家賃が払えると証明できて契約できた

・地域密着型の不動産会社でオーナーが理解を示し、契約が通った

・UR賃貸や公営住宅の申し込みで入居できた

３．賃貸審査に通るための条件

ブラックリストに載っている場合でも、状況によっては賃貸審査に通る可能性があります。そのためには、審査の際に重視されるポイントを押さえておくことが重要です。ここでは、審査に通るために確認される主なポイントについて解説します。

①安定収入を証明する

給与明細や源泉徴収票、雇用契約書を提出し、毎月家賃を払えることを示すのが重要です。自営業なら確定申告書でも構いません。

②家賃の目安は年収の3分の1以下

一般的に、年収の3分の1以内の家賃が適正とされます。月収18万円なら、家賃は6万円以下に抑えるのが安全です。

③滞納歴や延滞がある場合の説明方法

過去の滞納は正直に説明し、「今は安定している」「改善した」ことを示す資料を出すことで印象が良くなります。

④連帯保証人がいる場合といない場合

信用力のある保証人がいれば審査は通りやすくなります。いない場合は、家賃保証会社の利用が必須となります。

４．保証会社とブラックリストの関係

多くの賃貸契約で利用されている「家賃保証会社」。家賃滞納時のリスクをカバーする役割がありますが、実はブラックリストに載っているかどうかが審査に大きく影響するポイントでもあります。この項目では、家賃保証会社の審査基準から、ブラックリストとの関係が賃貸契約にどう影響するのかを詳しく解説します。

①家賃保証会社の審査基準とは？

家賃保証会社は、家賃滞納があった場合に入居者に代わって家賃を立て替えます。そのため、「滞納しない人かどうか」を審査します。

②ブラック状態でも通る可能性がある家賃保証会社

・信用情報を参照せず、現在の勤務先や収入を重視する家賃保証会社

・家賃の低い物件に強い家賃保証会社

・地方の中小規模家賃保証会社

③信用情報を重視しないケース

すべての家賃保証会社が信用情報を確認するわけではありません。特に「家賃保証専業」の会社は、過去の金融事故より現在の支払能力を重視する傾向があります。

５．ブラックでも借りやすい不動産会社の選び方

不動産会社によっては、審査に柔軟な姿勢を持っていたり、独自の基準で入居可否を判断してくれたりするところもあります。この項目では、ブラック状態の方でも借りやすい不動産会社を見極めるためのポイントや、相談しやすい会社の特徴を詳しく解説します。

①大手より地域密着型の不動産会社が有利

大手は審査がマニュアル化されており、厳しい場合が多いですが、地域密着型の会社ではオーナーの判断で柔軟に対応されることがあります。

②「保証人不要物件」を扱う会社を探す

保証人不要の物件は、家賃保証会社を利用することが前提ですが、信用情報より「現収入」を見るケースが多くなります。

③事前に正直に相談するメリットと注意点

不動産会社には最初に「信用情報に不安がある」と伝えた方が最適な物件を提案してもらえる場合があります。不動産会社へ与える心象も考慮しつつ、できるだけ自身の状況を正確かつ丁寧に伝えることを心がけましょう。無理に隠すと審査落ちが続き、時間を無駄にする可能性があります。

６．ブラック状態でも借りやすい物件の特徴

ブラックリストに載っている状態でも、物件によっては比較的スムーズに賃貸契約を結べる場合があります。すべての物件が同じ審査基準というわけではなく、立地や築年数、家賃帯、貸主の事情などによって審査のハードルが下がることもあります。

①築年数が古い・人気エリア外の物件

人気の低い物件は入居率を上げたいオーナーが多く、審査が柔軟です。

②家賃が相場より低めの物件

低家賃物件はリスクが小さいため、ブラック状態でも入居が通る可能性があります。

③オーナー直接契約の可能性がある物件

地域によってはオーナーが直接管理している物件があり、家賃保証会社を通さず契約できる場合もあります。

７．ブラック状態で家を借りるときの注意点

ブラックリストに載った状態で賃貸物件を借りる際には、通常よりも慎重な対応が求められます。審査に通ったとしても、契約後のトラブルや再度の信用低下を避けるために、あらかじめ知っておくべき注意点があります。

①虚偽申告はリスクが大きい

勤務先や収入を偽ると、後から発覚して契約解除になる恐れがあります。

②家賃滞納は即契約解除につながる

ブラック状態の人は「滞納リスクがある」と見られているため、滞納は一発で信用を失う行為です。

③次の引越しや更新への影響

契約解除や家賃滞納があると、次回の賃貸契約がさらに難しくなります。

８．ブラックから抜け出すための対策

賃貸契約を無理なく進めるためには、将来的にブラックリストからの回復を目指すことが重要です。信用情報に傷がある状態は永続するものではありませんが、確認や手続きを行わずに放置すると、賃貸契約やクレジット契約で不利な状況が続く可能性があります。
まず、自分の信用情報がいつ回復するのかを把握し、計画的に行動することが大切です。

事故情報は、債務整理でおおむね5年、自己破産で約10年が経過すると削除されるとされています。記録が残っている期間でも、安定した収入や生活保護費の受給など、毎月の支払いが確実と判断されれば賃貸契約が可能な場合があります。

今後の住まい探しを円滑にするためには、家賃を無理のない範囲に抑え、支払いを継続して実績を積むことが必要です。こうした積み重ねが信用の改善につながり、次の住まいの選択肢を広げる助けになります。